省エネ基準とは

電気やガス・ガソリンなどのエネルギーには、石油や石炭、天然ガスのような資源が必要不可欠です。しかし、これらの資源には限りがあるため、底をついてしまう可能性があります。そこで、無駄なく上手にエネルギーを使っていく省エネは世界的に取り組んでいく必要があります。ここでは、そんな省エネの基準についてご紹介していきましょう。

省エネ基準とはどのようなものなのか

そもそも省エネ基準とは何を指すのでしょうか。省エネ基準は、省エネ法に対応すべく1980年に制定され、1992年と1999年に改正・強化されています。地球環境問題解決には、住宅においても省エネが求められるとして、外壁や窓などの断熱や設備性能を総合的に評価する基準が必要となりました。

断熱性能や設備性能が改善されると、その分エネルギーの消費を抑えられます。つまり、建物全体でエネルギーの消費量を減らす基準が省エネ基準なのです。省エネ基準は2013年に設けられ、従来の断熱や給湯などの消費エネルギーも計算が求められるようになっています。

住宅の省エネ基準

国内では2017年4月より、住宅の省エネ性能に関する法改正が行われました。建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律案で、住宅の省エネ性能評価では以下の2つの基準が用いられるようになっています。

住宅の窓・外壁などの外皮性能の評価基準

外皮は屋根・天井・壁・開口部・床・基礎などの熱的境界となる部分を指します。断熱性能を示す「外皮平均熱貫流率」・「冷房機の平均日射熱取得率」などがあり、外皮部位の面積合計に対する指標となっています。内外温度差が1℃の場合、屋根・壁・開口部・床から逃げる熱量の合計を全外皮面積で割って算出する仕組みです。

設備機器などの1次エネルギー消費量の評価基準

評価大対象住宅で共通条件を設け、設計仕様で算定した値が、基準仕様で算定した値よりも低くするよう求められます。冷暖房・換気・照明・給湯などの設備のエネルギー消費量を合計して算出し、算定します。

ここまで、省エネ基準について解説してきました。住宅の省エネ基準は、全エネルギー消費量の3割以上を占めていると言われています。政府は、日本の省エネ性能に対しての義務化を決定しようとしています。

これまでは、耐震性能から義務化が行われ、甚大な被害が発生する度に基準が強化されてきました。今後は、省エネ性能に対して最低限度の基準を設ける可能性が高いです。環境への意識が高まる中で、省エネ基準は1人でも多くの方が理解しておく必要があるでしょう。

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